脱毛サロンの開業資金っていくら必要?|トータルコストを徹底解説
「脱毛サロンを開業したいけど、資金はいくら必要なの?」
「何にどれくらいお金がかかるのか、全体像が見えない…」
このように思っていませんか。
この記事では、脱毛サロンの開業に必要な資金の全体像と、各費用の目安を徹底解説します。あわせて、コストを抑えるための工夫や補助金・助成金の活用方法も紹介します。これから開業を検討している方は、ぜひ参考にしてください。
なお、この記事の内容はYouTubeチャンネル「脱毛プロフェッショナルの流儀【脱プロ】」の動画でも確認できます。動画で学びたい方はそちらもご覧ください。
【動画】【脱毛サロン開業】お金はいくら必要?準備するもの完全解説!【老舗脱毛機メーカー】
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この記事の監修者
開業に必要な資金を把握する

脱毛サロンの開業を成功させるためには、まず必要な資金の全体像を正確に把握することが最初のステップです。準備不足のまま見切り発車してしまうと、開業後すぐに資金繰りに行き詰まるケースも少なくありません。
多くの項目がある中で、開業場所をテナントにするかマンションにするかによっても費用は大きく変わります。まずは自分の開業スタイルに合った全体像を把握することが重要です。
たとえばマンションの一室を借りて1部屋のみで運営する場合、以下のような費用が目安となります。
| 項目 | 費用の目安 | 備考 |
| 物件費用 | 約60万円 | 家賃10万円×6ヶ月相当 (敷金・礼金・保証金など) |
| 内装・改装工事費 | 0~100万円以上 | マンション利用の場合は 不要なケースも多い |
| 脱毛機器の購入費 | 138万円(税抜) | 業務用脱毛機 (CUBE DUOの場合) |
| 備品・消耗品費 | 約35万円 | ベッド・家電・施術備品など |
| 広告宣伝費 | 約10万円 | SNS活用を軸に最小限からスタート |
| 運転資金 | 約60~120万円 | 家賃・光熱費・消耗品費などの 固定費3~6ヶ月分 |
| 合計 | 約250~300万円 | 運転資金・内装費は別途発生 |
コンセプトや予算に応じて各費用を抑えることも可能ですが、こちらの費用を基準に計画を立てると全体像が把握しやすくなります。
開業資金として押さえておくべき主な項目は以下のとおりです。
- 物件取得費(敷金・礼金・保証金)
- 内装・改装工事費
- 脱毛機器の購入費
- 備品・消耗品費
- 広告宣伝費
- 運転資金
それぞれについて詳しく解説します。
物件取得費(敷金・礼金・保証金)
サロンの物件選びは、集客力と収益性に直結する重要な判断です。上記シミュレーションでは家賃10万円を前提としていますが、敷金・礼金・保証金などを含めると6ヶ月相当の費用が発生するため、約60万円を見込んでおく必要があります。家賃は月商の10〜15%以内に収めることが経営安定の目安とされており、物件選びの段階からこの基準を意識しましょう。
物件を契約する前に「サロン利用可」かどうかを必ず確認してください。マンションや一般的な賃貸物件では商業利用を禁じている場合があります。また、脱毛機器を稼働させるために必要な電気容量・換気設備・施術スペースの広さなども事前にチェックが必要です。
内装・改装工事費
テナント物件を借りて開業する場合、内装工事費が別途発生します。施術ベッドを置くスペースの確保・照明の調整・受付カウンターの設置など、サロンの雰囲気やコンセプトに合わせた工事が必要です。費用は物件の状態や工事の規模によって大きく異なりますが、10坪程度のスペースで最低100万円以上を想定しておくとよいでしょう。
マンションの一室で開業する場合は大規模な内装工事ができないケースも多く、その分コストを抑えられます。まずは必要最低限の環境を整え、売上が安定してきた段階で追加投資を検討するのが現実的です。
脱毛機器の購入費
脱毛機器は開業コストの中でも最大の出費となるケースが多く、上記シミュレーションでも138万円(税抜)と全体の約57%を占めています。安価な機器はランニングコストや故障リスクが高く、長期的には割高になることも少なくありません。
一方で「高ければ高性能」とは一概には言えず、自サロンのターゲット層や施術メニューに合っていなければ費用対効果は下がる可能性があります。
また、消費電力(ワット数)によっては、既存の電源環境では対応できず、別途電気工事が必要になるケースもあります。特に高出力の機器では、専用回路の増設や契約アンペアの変更が求められることもあり、想定外の初期費用につながる可能性もあるため注意が必要です。
機器を選ぶ際は本体価格だけでなく、実際の脱毛効果・操作性・耐久性・ランニングコスト・メーカーのサポート体制などを総合的に判断することが重要です。
また、導入後に「使えない」「追加費用がかかった」とならないよう、事前に店舗の電源環境とあわせてしっかり確認しておくことが大切です。可能であればデモ体験を行い、スペックだけでなく実際の使用感も含めて検討しましょう。
備品・消耗品費
サロンの運営には脱毛機器以外にも、さまざまな備品・消耗品が必要です。上記シミュレーションでは約35万円を計上していますが、この金額は1部屋のみのサロンで必要最低限の環境を整えた場合の目安です。主な内訳は以下のとおりです。
| 項目 | 費用の目安 |
| 施術ベッド | 1~5万円程度 |
| ベッド用シーツ・タオル類 | 1~2万円程度 |
| 施術用ジェル | 1,000~3,000円程度 |
| 消毒用品・衛生用品 | 1~2万円程度 |
| カルテ・同意書などの書類 | 1,500~5,000円程度 |
| 家電 | 10~20万円 |
| その他 | 0~7万円程度 |
コンセプトが高級志向であれば各什器のグレードが上がり、100万円以上になるケースもあります。開業当初はコストを抑えた選択をしたうえで、サロンの方向性や集客状況に応じて順次グレードアップを検討するのが現実的です。
広告宣伝費
新規開業時の広告宣伝費は、どの媒体を使うかによって費用が大きく変わります。主な有料広告の費用感は以下のとおりです。
- ホットペッパービューティー掲載:月数万円〜数十万円
- ポスティング:配布枚数によるが数万円〜
- SNS広告(Instagram・TikTokなど):予算次第で数千円から出稿可能
上記シミュレーションでは約10万円を設定していますが、Googleビジネスプロフィール・Instagram・LINE公式アカウントなどの無料ツールを最大限に活用すればさらにコストを抑えて集客することも可能です。
有料広告への投資は集客の手応えを確認しながら段階的に検討するのが現実的です。
運転資金
開業後すぐに売上が安定するとは限らないため、少なくとも3〜6ヶ月分の運転資金を手元に確保しておくことが重要です。家賃・光熱費・消耗品費・広告費など毎月発生する固定費をカバーできる資金を、開業前の段階から準備しておきましょう。
資金調達の手段としては、日本政策金融公庫などの公的融資のほか、小規模事業者持続化補助金(業務用脱毛機の購入や広告宣伝費などに活用可能)やキャリアアップ助成金(スタッフを雇用する場合)なども有効です。補助金は後払いが基本のため融資との併用が現実的です。地域によっては自治体独自の支援制度もあるため、最寄りの商工会議所や中小企業支援センターへ早めに相談しておくことをおすすめします。
機器・設備の費用を確認する

上記でもお伝えしましたが、脱毛機器の費用は開業資金全体の50%以上を占めます。本体価格だけでなく、導入後にかかるランニングコストもあわせてトータルで把握しておくことが、資金計画の精度を高めるうえで重要です。
費用面で確認すべき主なポイントは以下のとおりです。
- 脱毛機器の本体価格
- ランニングコスト(消耗品・修理費など)
それぞれ解説します。
脱毛機器の本体価格
業務用脱毛機の本体価格は機種・脱毛方式・メーカーによって幅があり、一般的な相場では200〜300万円台が中心で、高価なものでは600万円前後になるケースもあります。海外製の機器は比較的低価格なものも存在しますが、性能や耐久性に差が出るケースも少なくありません。
本体価格だけを比較するのではなく、施術効果・耐久性・メーカーの実績を総合的に判断することが、長期的なコストパフォーマンスの向上につながります。
ランニングコストの把握
脱毛機器にはランプ(キセノンランプ)などの消耗品が使われており、照射回数に応じて定期的な交換が必要です。ランプ1本あたりの費用・交換頻度・修理対応の有無は機器によって異なるため、導入前に必ず確認しましょう。
安価な機器でも消耗品の交換頻度が高ければ、年間のランニングコストが大幅に増える可能性があります。本体価格とランニングコストを合算した「トータルコスト」で比較することが、機器選定における正しい判断軸です。
その他のランニングコストとして見落とされがちなのが「電気代」です。脱毛機は消費電力(ワット数)によって、日々の運用コストに大きな差が生まれます。
例えば、3000Wの脱毛機の場合、1時間あたりの電気代は約93円。一方で、1200Wの脱毛機であれば約37.2円と、半額以下に抑えることが可能です。毎日の営業で積み重なることを考えると、この差は決して小さくありません。
ただし、ここで注意したいのは「消費電力が高い=高性能」というわけではない点です。重要なのは、しっかりとした施術効果を保ちながら、無駄なコストを抑えられるバランスの良い機器を選ぶことです。
導入時の価格だけでなく、こうしたランニングコストまで含めて比較・検討することが、長く安定したサロン経営につながります。
脱毛サロン開業時の脱毛機器導入における支払い方法とメリット・デメリット

脱毛機器をどのような方法で購入するかによって、初期費用や月々の負担、総支払額が大きく変わります。主な購入方法は一括購入・ローン・リースの3つです。それぞれのメリット・デメリットと、向いている方の特徴を解説します。
一括購入
一括購入は、機器の代金を初期に全額支払う方法です。
メリットは、総支払額が3つの方法の中で最も安く抑えられる点です。金利が一切かからないため、長期的なコストパフォーマンスに優れています。また、所有権は最初から自分にあるため、機器の使い方や管理に制約がなく、将来的な買い替えや売却も自由に行えます。
デメリットは、開業時にまとまった資金が必要になる点です。手元の現金が一気に減少するため、開業後の運転資金が不足するリスクがあります。機器代金を支払った後も、家賃・備品費・広告費などの費用は続くため、十分な手元資金を確保したうえで検討しましょう。
資金に十分な余裕があり、長期的なコストを最小限に抑えたい方に向いています。
ローン
ローンは、金融機関やメーカー提携のショッピングローンを利用して機器代金を分割払いする方法です。
メリットは、初期費用を抑えて脱毛機を導入できることです。日本政策金融公庫などの公的融資は金利が比較的低く、創業者向けの優遇制度もあるため、うまく活用すれば資金繰りを安定させながら機器を導入できます。一括購入と異なり、手元に資金を残した状態でスタートできるのが大きな強みです。
デメリットは、金利が上乗せされるため総支払額は一括購入より高くなる点です。また、審査が必要なため希望どおりの条件で借りられないケースや、審査に時間がかかるケースもあります。
開業時の資金を手元に残しておきたい方や、公的融資の活用を検討している方に向いています。
リース
リースは、リース会社が機器を購入し、毎月の使用料を支払いながら借りる方法です。
メリットは、初期費用を大幅に抑えられる点です。月々2万〜7万円前後の支払いで導入できるため、開業資金が少ない場合でも機器を利用できます。まとまった資金がない段階でもサロンをスタートしやすいのが特徴です。
デメリットは、所有権はリース会社に帰属するため脱毛機は「借りもの」という位置づけになり、原則として中途解約ができないことです。契約期間は3〜7年程度が一般的で、途中で解約する場合は解約金が発生するケースがあります。
また、総支払額は一括購入と比べて割高になりやすく、契約満了後も継続使用する場合は再リース料が発生します。支払い方法によっては金利が上乗せされ、導入コスト自体が膨らんでしまう場合もあるため、契約前に総支払額を必ず確認しましょう。
初期費用をできるだけ抑えてサロンをスタートしたい方に向いていますが、長期目線で業務用脱毛機の費用を抑えたい場合はローンや一括購入との比較検討をおすすめします。
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本記事では、脱毛サロンの開業に必要な資金の全体像と、物件費用・脱毛機器購入費・備品費・広告宣伝費・補助金活用・購入方法の違いまで解説しました。
開業資金は業態や規模によって大きく異なりますが、事前にトータルコストを正確に把握しておくことが、無理のない開業と安定した経営の第一歩となります。
脱毛サロン開業を成功させるためには、信頼できる脱毛機器と、開業後を支える充実したサポート体制の両方が欠かせません。
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