「業務用脱毛機をレンタルするメリット・デメリットは？」

「どのようなケースでレンタルしたらいいの？」

このように思っていませんか？

特に業務用脱毛機の導入が初めてな脱毛サロンの経営者のなかには、悩んでいる方も多いはず。

この記事では、業務用脱毛機をレンタルするメリット・デメリットを解説します。あわせて、購入するメリット・デメリットも紹介します。購入とレンタルで迷っている方は、ぜひ参考にしてください。

業務用脱毛機をレンタルするメリット

業務用脱毛機をレンタルするメリットは、以下の7つです。

• 少ない初期費用で開業できる
• 開業したい時にすぐはじめられる
• 不要になったら解約できる
• 経費に計上できるため節税になる
• 最新マシンを導入できる
• レンタル途中でも買取りが可能
• 保証人・審査が不要なこともある

ひとつずつ解説するので、ぜひ最後までご覧ください。

少ない初期費用で開業できる

業務用脱毛機の購入には、通常100万円以上の投資が必要ですが、レンタルなら月額数万円で導入可能です。浮いた資金を内装工事や広告宣伝費、運転資金に充てることで、より安定した開業準備ができます。

また、金融機関からの借入額も大幅に抑えられるため、返済負担を軽減でき、開業初期のキャッシュフロー改善にもつながります。特に個人経営者にとって、初期費用の削減効果は事業成功の重要な要素となるでしょう。

開業したい時にすぐはじめられる

レンタル契約は審査や手続きが簡素化されており、最短1週間程度で導入可能です。購入の場合は、資金調達から納品まで1ヶ月以上かかることが多いですが、レンタルなら迅速に事業をスタートできます。

市場機会を逃すことなく競合他社より早く参入でき、地域での先行者利益を獲得できる可能性も高まります。また、物件が決まり次第すぐに機器導入できるため、開業スケジュールを立てやすいのもメリットです。

不要になったら解約できる

事業の縮小や方向転換時など、レンタルなら不要になったときに解約が可能です。購入した場合にかかる売却の手間とコストが不要で、事業リスクを大幅に軽減できます。

美容業界は技術革新が激しく、新しい機種への変更も容易に行えるため、常に最新技術を活用した競争力の高いサービス提供が可能です。この柔軟性により、変化の激しい市場環境にも迅速に対応できます。

経費に計上できるため節税になる

レンタル料金は経費計上が可能で、購入時の減価償却より節税効果が高くなります。支払った分だけ経費として処理でき、課税所得を効果的に圧縮できます。特に開業初年度は他の経費も多いため、税務上のメリットを最大化できるでしょう。

また、複雑な減価償却計算が不要でシンプルな経理処理となり、業務負担の軽減にもつながります。キャッシュフローの改善効果も期待できます。

最新マシンを導入できる

レンタル会社は常に最新機種を取り揃えており、購入では手が届かない高性能機器を導入できます。その結果、最新技術により脱毛効果の向上や施術時間の短縮が実現され、顧客満足度の向上と競合差別化を図れます。

また、機種変更も比較的に容易で、より新しい技術が登場した際のスムーズな移行が可能です。最先端技術を売りにした集客戦略も展開でき、サロンのブランド価値向上にも直結します。

レンタル途中でも買取りが可能

多くのレンタル会社では、使用中の機器を買取できるオプションを提供しています。実際に性能や相性を確認してから購入判断できるため、購入時に発生するリスクを大幅に軽減できます。

さらに、レンタル料金の一部を購入価格から差し引いてくれる場合もあり、無駄な出費を抑えられます。事業が軌道に乗り資金的余裕が生まれた段階での所有権の取得により、長期的なコスト削減も実現可能です。

保証人・審査が不要なこともある

レンタルなら、機器の所有権がレンタル会社にあるため、貸し倒れリスクが低く、審査基準が緩やかな場合があります。金融機関からの融資が困難な個人事業主や開業間もない法人でも、比較的容易に高性能機器を導入できます。

また、保証人を立てることが困難な方や、信用情報に不安がある方にとっても大きなメリットです。書類準備や手続きも簡素化されており、スピーディーな導入が実現できます。

業務用脱毛機をレンタルするデメリット

業務用脱毛機のレンタルにはさまざまなメリットがある一方で、以下のようなデメリットもあります。

• 購入するよりも総額が高くなるケースがある
• レンタル料以外にも負担が発生するケースがある
• マシンが新品とは限らない
• 故障対応はメーカー保証のみ
• ケースによっては契約期間に縛りがある
• レンタルした業務用脱毛機の所有権はない

それぞれ解説します。

購入するよりも総額が高くなるケースがある

長期間のレンタルでは、総支払額が購入価格を上回ることが多く、例えば月額10万円を5年継続すると600万円となり、300万円の機器なら倍額の費用がかかります。

毎月の固定費として発生するため、売上低迷時でも支払い義務が生じます。事業を長期継続する予定なら、総コストの比較が重要です。運営期間を明確にし、レンタルと購入の損益分岐点を事前に算出して判断することが必要です。

レンタル料以外にも負担が発生するケースがある

レンタルの場合、基本レンタル料に加え、配送費や設置費、メンテナンス費用などの追加費用が発生する場合があります。故障時の修理費用は特に高額になることが多く、月々の予算計画に大きく影響します。

また、契約期間中の解約には違約金が発生することもあり、事業計画の変更が困難になるリスクもゼロではありません。契約前には総費用を明確に把握し、予想外の出費に備えた資金計画を立てることが重要です。

マシンが新品とは限らない

レンタル機器は中古品の場合もあり、新品に比べて故障リスクが高くなったり、使用感が残っている可能性があります。高級感を重視するサロンにとって、中古機器はマイナスイメージにつながる恐れもあります。

新品希望の場合は専用プランがあるか確認し、中古品なら使用年数や整備状況の詳細説明を求めることが重要です。価格と品質のバランスを慎重に検討しましょう。

故障対応はメーカー保証のみ

故障対応は、基本的にメーカー保証範囲内に限定され、保証期間外や使用者の過失による故障は全額自己負担となる可能性があります。

故障箇所などによりますが、業務用脱毛機の修理費用はおよそ数十万円と高額で、修理期間中は営業に支障が出るため売上への影響も考慮が必要です。

故障時のサポート体制や代替機の有無、修理費用の負担範囲を契約前に必ず確認し、万一の際の対応策を事前検討しておきましょう。

ケースによっては契約期間に縛りがある

多くの契約では最低契約期間が設定されており、期間内の解約には違約金が発生する場合があります。また、新機種がリリースされた時の機種変更も制限されたり、高額な変更費用が発生したりします。

店舗移転や事業の縮小時にも契約期間が足かせとなることがあるため、契約期間や解約条件を十分検討し、将来計画との整合性の確認が必要です。

レンタルした業務用脱毛機の所有権はない

機器の所有権はレンタル会社にあるため、資産計上できず、改造やカスタマイズも基本的に禁止されています。また、契約終了時の返却状態によっては、原状回復の費用を請求される場合もあります。

技術的な改良提案も所有権がないため、さまざまな制約があることを理解した上での契約検討が必要です。

業務用脱毛機を購入するメリット

続いて、業務用脱毛機を購入するメリットを紹介します。

• 自由に利用できる
• レンタルよりも割安になる場合がある
• レンタルよりランニングコストがかからない

ひとつずつ解説するので、レンタルするメリットと比較してみてください。

自由に利用できる

購入した機器は、購入者の所有物となるため、使用時間や頻度に制限がなく、24時間自由に利用できます。また、設置場所の変更や必要に応じた改造・カスタマイズも自由に行え、事業拡大時の店舗移転でも追加費用なしで移設可能です。

複数店舗の運営時は、機器を店舗間で移動させる効率的な活用もできます。メンテナンス時期も営業スケジュールに合わせて決められ、事業戦略の選択肢を大幅に広げられるでしょう。

レンタルよりも割安になる場合がある

長期間の使用前提なら、購入の方が総コストを大幅削減できます。例えば300万円の機器を5年使用する場合、レンタルが600万円（月額10万円）であるのに対し、購入は半額で済み、差額300万円を他の投資に活用できます。

また、購入した機器は将来的に売却による資金回収も可能で、人気機種なら数年後も高値での売却が期待できるでしょう。購入により金融機関からの信用度も向上し、将来の資金調達にも有利に働く可能性があります。

レンタルよりランニングコストがかからない

購入後のランニングコストは電気代や消耗品費、メンテナンス費用程度で、月額レンタル料と比較し大幅に安くなります。

月々の固定費の削減によりキャッシュフローが改善され、売上変動への耐性も強化されます。この資金的な余裕により、スタッフ教育や新事業の展開などに投資でき、競合差別化を図りやすくなる点もメリットです。

業務用脱毛機を購入するデメリット

業務用脱毛機を購入するデメリットは、以下のとおりです。

• 100万円以上のまとまった資金が必要
• 固定資産税がかかる

それぞれ解説します。

100万円以上のまとまった資金が必要

購入には100〜500万円程度の初期投資が必要で、個人事業主や小規模事業者には大きな負担となります。金融機関からの借入れでは審査ハードルが高く、保証人や担保提供を求められることも多いです。

借入れを成功しても、月々の返済が経営を圧迫するリスクがあります。多額の初期投資により、内装や広告、運転資金など他の重要な準備資金が不足する可能性もあり、開業後の売上安定まで十分な資金確保が困難になることもあります。

固定資産税がかかる

150万円以上の購入機器は固定資産として計上されるため、固定資産税の支払い義務が発生します。年間数万円から数十万円の税負担となり、売上に関係なく課税されるため業績低迷年でも支払いが必要です。

固定資産の申告手続きも必要で税務処理が複雑化し、事務負担も増加する点は考慮しておきましょう。

脱毛機のレンタル・購入をおすすめするケース

ここからは、購入とレンタル、それぞれのおすすめのケースを解説します。購入とレンタルで迷っている方は、ぜひ参考にしてください。

購入よりもレンタルがおすすめなケース

初めての開業で資金が限られている場合や、事業の将来性に不安がある場合は、レンタルが適しています。美容業界の初参入で市場反応や収益性を確認したい段階では、解約可能なレンタルが安全です。

最新技術を常に導入したい場合も、機種変更が容易なレンタルが有利です。立地や賃貸契約で将来移転の可能性が高い場合や、事業規模変動が予想される場合も、柔軟性の高いレンタルが最適な選択となります。

レンタルよりも購入がおすすめなケース

十分な資金力があり、5年以上の長期的な事業継続を確実に見込める場合は、購入が有利です。既に美容業界で実績があり、安定した顧客基盤を持つ場合にも、購入のメリットは大きいです。

複数店舗の運営や将来的な多店舗展開の計画がある場合は、機器の店舗間移動など柔軟活用ができる購入が適しています。特定機種へのこだわりや独自カスタマイズを施したい場合、事業の売却時の資産価値を重視する場合も、購入がおすすめです。

業務用脱毛機の支払い方法の種類

業務用脱毛機の導入には、一括購入・分割払い・レンタル・リースなど複数の支払い方法があり、それぞれ特徴や税務上の取り扱いが異なります。

一括購入は最もシンプルで、総コストを抑制できますが大きな初期投資が必要です。分割払いは、初期の負担を軽減しつつ所有権を得られますが、金利負担が発生します。

レンタルは月額料金で柔軟性が高いですが、長期間では割高傾向です。リースは税務上のメリットがありますが、契約条件に制約があります。

リースの詳細は、以下の記事を参考にしてください。

関連記事：業務用脱毛機をリースするメリット・デメリットは？導入手順や注意点も解説

業務用脱毛機のレンタルに関するよくある質問

最後に、業務用脱毛機のレンタルに関するよくある質問を紹介します。

• 業務用脱毛機のリースとレンタルの違いは？
• レンタル以外で業務用脱毛機を安く導入する方法は？

特に業務用脱毛機の導入が初めてな経営者がよく抱く疑問点なので、ぜひ参考にしてください。

業務用脱毛機のリースとレンタルの違いは？

リースは長期契約が基本で、中途解約は原則不可ですが、レンタルは短期間から利用可能で、契約期間も柔軟に設定できます。

税務上もリースは金融商品として資産計上されることもありますが、レンタルは経費処理できます。料金面ではリースの方が月額料金安く設定されることが多いですが、長期契約が前提です。

リースでは契約終了時に機器を格安で買取れる場合もあり、どちらも一長一短があります。

レンタル以外で業務用脱毛機を安く導入する方法は？

中古品購入は新品の半額程度で導入でき、信頼できる業者から購入すれば十分な性能を発揮します。分割払いやローンを活用すれば、初期負担を抑えつつ所有権を得られます。

また、複数台まとめて購入する場合の台数割引や、展示品やデモ機の特価販売を狙う方法もあるでしょう。さらに、同業者からの譲渡や業界専門の中古機器販売業者を利用することで、良質な機器を格安で入手できる可能性もあります。

まとめ：CUBE DUO/PROなら各種プランをご用意が可能

この記事では、業務用脱毛機をレンタルする上でのメリットとデメリットを解説しました。レンタルは少ない費用で始められ、やめたい時に解約できるメリットがあります。デメリットは所有権が無く、購入するよりもトータルコストが高くなるケースです。

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