「脱毛サロンの開業資金はいくらくらい？」

「開業資金を安くする方法はある？」

などと悩んでいませんか。

脱毛サロンは開業するにあたって一定の資金が必要ですが、できれば調達コストを削減したいものです。この記事では、脱毛サロンの開業資金の内訳や調達コストを削減する方法を徹底解説します。

脱毛サロンの初期費用や開業後の運転資金について詳しく紹介するので、ぜひ最後までご覧ください。

脱毛サロンの開業資金は最低でも200万円〜

脱毛サロンの開業資金には、最低でも200万円程度かかります。これは、機材や備品などを全て用意する場合の資金です。脱毛サロンの開業資金の内訳として、以下が挙げられます。

• 業務用脱毛機
• 家具・家電
• 経営に必要な備品・消耗品
• 広告宣伝費

それぞれ詳しく解説します。

①業務用脱毛機

脱毛サロンの開業に欠かせない業務用脱毛機の価格相場は、100〜500万円程度です。業務用脱毛機を選ぶ際には、無資格で施術できる光脱毛機を導入しましょう。​​

業務用脱毛機は中古でも購入は可能ですが、最新機の方がおすすめです。最新機なら最新技術も取り入れているだけでなく、メーカーのサポートを受けたり故障しにくかったりなどのメリットもあります。

ただし、メーカーによっては、レンタルやリースサービスを行っているところもあります。初期費用を抑えたい人はレンタルも選択肢に入れましょう。

②家具・家電

ベッドや照明器具などの必要な備品にかかる費用は、30〜100万円程度です。主に購入が必要な家具や家電は次の通りです。

• 施術ベッド
• 椅子
• 机
• 業務用パソコンやタブレット
• POSレジなど

家具や家電は価格が幅広いため、サロンのコンセプトに合ったものを選びましょう。特に高単価で品質の高いサービスを訴求するなら、家具にもお金をかけて高級感を演出する必要があります。

③経営に必要な備品・消耗品

家具や家電以外にも、作業着やタオルなどの備品・消耗品の購入も開業時に必要です。タオルや下着類などは定期的に交換するため、ランニングコストとしても見ておきましょう。

上記はあまり高価なものではなく、総額で20万円未満でそろえられます。店内のインテリアに沿った備品や消耗品を購入するのがおすすめです。

関連記事：脱毛サロンの開業に必要なものをすべて紹介！開業資金や資格も解説

④広告宣伝費

脱毛サロンを運営する際には、広告宣伝費も大切な開業資金です。開業当初は知名度がなく、サロン紹介サイトやWeb広告、SNS運用を含めて広くユーザーに認知させる必要があります。

認知度を上げるには、ホームページやSNSなどさまざまな媒体があるため、選ぶメディアによって費用は大きく変動します。一般的に、広告宣伝費は10万円以上かかると見積もりましょう。

広告宣伝費をおさえたいサロンオーナーは、SNS運用に力を入れるのも一つの手です。SNSの発信は無料でできます。アカウントが育てば大きな宣伝効果が見込めるため、開業時から注力すべき施策の一つです。

脱毛サロン開業後にかかる運転資金

脱毛サロンを開業した後も、初期費用以外に次のような運転資金がかかります。

• 家賃・光熱費・通信費
• 業務用脱毛機のランプ交換費用
• 人件費
• 消耗品や広告宣伝費など

それぞれについて詳しく解説します。

①家賃・光熱費・通信費

家賃や光熱費、通信費は代表的な固定費です。特に、毎月の運転資金で大きくかかるのは家賃で、物件によりますが月に最低15万円程度はかかるでしょう。

また、業務用脱毛機や室内空調・エアコンなどの光熱費も見積もる必要があります。そのほかにも、スタッフが使用するパソコンや業務用スマホの通信費もかかります。

一般的な脱毛サロンでは、家賃は売上の10%、光熱費や通信費は売上の3%を目安に考えておくのがポイントです。

②業務用脱毛機のランプ交換費用

業務用脱毛機は定期的なランプ交換が必要です。一般的に、ランプの寿命は30〜50万ショット前後の場合が多いでしょう。ランプ交換費用の相場は12万円～30万円程度です。ただし、メーカーによってショット数と価格が異なるため、比較するには1ショットあたりの価格を算出しましょう。

全身脱毛1回あたりのショット数を3,000として、以下の条件で1ショットあたりの金額と全身脱毛1回あたりの金額を比較してみましょう。

• 45万ショットで12万円のランプ
• 60万ショットで20万円のランプ

金額を比較した結果は、以下の通りです。

	X社のランプ	Y社のランプ
上限ショット数	45万ショット	60万ショット
交換費用	12万円	20万円
1ショット当たりの金額	約0.27円	約0.33円
全身脱毛1回あたりのコスト（3,000ショット）	800円	1,000円

ショット数が多いからといってお得とは限らないことが分かります。ランプ交換は同じメーカーで行うため、脱毛機選びの段階から考慮する必要があります。

③人件費

人件費は売上に対して大きな割合を占めるコストです。一般的に、人件費は売上の20〜30%程度かかると言われています。

スタッフの給料は簡単に上げ下げできないため、慎重に設定する必要があります。法人で脱毛サロンを経営する場合、決算書や税務書類の作成にかかる税理士顧問料も必要です。一般的な顧問料はおよそ月額3万円前後です。

④消耗品や広告宣伝費など

衣類やタオルといった消耗品や、広告宣伝費もランニングコストとして計算すべき運転資金です。消耗品や広告宣伝費は、工夫次第で節約も可能です。ただし過度な節約はサービス悪化や集客減少などの悪影響を及ぼすため、お金をかけるものとそうでないもののメリハリを付ける必要があります。

また、開業時は基本的に、家賃や人件費なども含めて約6か月分を用意しておくと良いでしょう。開業初期は赤字経営が続く場合があります。必要な運転資金をあらかじめ計算すると、サロン運営での不安が少しでも減らせるでしょう。

脱毛サロンの開業資金の調達方法2選

脱毛サロンの開業資金をどのように調達しようか、迷っている人は多いでしょう。開業資金を調達するには、主に次の2つの方法があります。

• 国や金融機関から融資を受ける
• 補助金・助成金を利用する

それぞれ事例を交えて解説します。

①国や金融機関から融資を受ける

開業資金の調達には、創業融資を受けられる国や金融機関を利用するのがおすすめです。特に、国が100%出資している日本政策金融公庫​​なら無担保・低金利で最大7,200万円の融資制度があります。

そのほかにも、大手銀行や地方銀行、事業を積極的に支援する信用金庫もおすすめです。国や金融機関なら長期ローンで借りられるケースもあるため、各窓口へ積極的に相談しましょう。

②補助金・助成金を利用する

融資以外におすすめなのは、補助金と助成金です。脱毛サロンでは、サロン経営に利用できる助成金や業務用脱毛機の購入時に利用できる補助金などがあります。

また、補助金や助成金には基本的に返済義務がありません。補助金には審査がありますが、助成金は一定の条件をクリアできれば支援金を受けられるためお得な制度です。脱毛サロンの開業や経営に使える補助金や助成金については以下の記事で詳しく解説しているため、併せてご覧ください。

脱毛機の導入に使える補助金・助成金は？開業時に使える補助金も紹介

脱毛サロンの開業資金を安く抑える方法3選

脱毛サロンでは、開業資金をさらに安く抑える方法が次の3つがあります。

• 自宅で開業する
• レンタル・分割払い・リースで業務用脱毛機を利用する
• 開業・運営サポートがある脱毛機メーカーを選ぶ

開業資金を安く抑えられる大切なポイントなので、ぜひご覧ください。

①自宅で開業する

脱毛サロンは自宅での開業が可能です。自宅の余っている部屋や空き家スペースで脱毛サロンを開業すれば、初期費用や家賃を抑えられます。持ち家であれば改装工事も自由にできます。

また、自宅なら通勤時間がないのも大きなメリットです。費用を抑えられるうえに、ワークライフバランスも十分に保てます。子どもがいる家庭なら、子育てと両立しながら開業できるので、自宅での開業も検討しましょう。

②レンタル・分割払い・リースで業務用脱毛機を利用する

業務用脱毛機はレンタルや分割払いでも利用・購入が可能です。レンタルであれば初期費用を抑えて脱毛機を導入でき、最新機種が出るたびに気軽に交換もできます。

ただし、レンタルで送られてくる脱毛機は必ずしも新品とは限りません。加えて、長期的には購入と比べて費用が割高になるので、長い目で見るなら購入も視野に入れましょう。

分割払いに対応しているメーカーなら、月々の負担を抑えながら自分専用の脱毛機を手に入れられます。レンタルと異なり、購入するとオリジナルマシンを製作してくれるメーカーもあり、差別化も可能です。

参考記事：業務用脱毛機をリースするメリットや導入手順を紹介

③開業・運営サポートがある脱毛機メーカーを選ぶ

業務用脱毛機を購入すると、メーカーによる開業や運営サポートを受けられる場合があります。運営サポートとは、資金調達や物件探し、メニュー価格の選定までコンサルティングを受けられる嬉しいサービスです。

コンサルティングを提供しているメーカーなら、別でコンサルティングを依頼する費用を節約できます。

脱毛機を導入しても「本当に売上が上がるのかな…」と不安に思うオーナーも多いはずです。開業や運営サポートを行っているメーカーなら、スタッフ教育サポートや売上向上支援などを行ってくれます。

自宅で脱毛サロンを開業するメリット

脱毛サロンの開業資金を抑えるための方法として、自宅の開業を紹介しました。自宅で脱毛サロンを開業するメリットは、以下のとおりです。

• 低コストで開業できる
• ライフスタイルに合わせた運営が可能
• 節税効果が期待できる

それぞれ解説します。

低コストで開業できる

自宅脱毛サロンの最大の魅力は、開業資金を大幅に抑えられる点です。一般的な脱毛サロンの開業では、店舗賃料の敷金・礼金だけで数百万円、内装工事費で300万円以上、さらに看板や受付カウンターなどの設備投資で数十万円と、初期費用だけで1,000万円近くかかることも少なくありません。

一方、自宅開業であれば、専用の部屋の簡易改装費用と必要最低限の設備投資のみで開業可能です。特に脱毛サロンの場合、最も高額な投資となる脱毛機器（100万円前後）は必須ですが、それ以外の固定費を削減できるため、総開業コストを200万円程度に抑えることも可能です。

また、月々の家賃負担がないことで、収支バランスが取りやすく、黒字化までの期間も短縮できます。開業後も広告宣伝費を抑え、SNSやクチコミを活用した集客を行うことで、ランニングコストを最小限に抑えた経営が実現できるでしょう。

ライフスタイルに合わせた運営が可能

自宅で脱毛サロンを運営する大きな利点は、自分のライフスタイルに合わせた柔軟な営業スタイルを構築できることです。

例えば、育児中の方であれば子どもの登園・下校時間に合わせて営業時間を設定したり、午前中のみの営業や週3日だけの営業など、無理のないスケジュールで運営できます。また、通勤時間がないため、朝の準備や夜の片付けにかかる時間的・精神的負担が大幅に軽減されます。

加えて、予約制にすることで、自分の予定に合わせた営業計画が立てられるのも大きなメリットです。さらに、家事や育児の合間に施術を入れることができるため、ワークライフバランスを保ちながらビジネスを展開できます。

節税効果が期待できる

自宅で脱毛サロンを開業することで得られる経済的メリットの一つに、節税効果があります。自宅の一部をサロンとして使用する場合、住居スペースと事業スペースの面積比率に応じて、家賃や住宅ローン、固定資産税、光熱費、インターネット料金などの経費計上が可能になります。

また、自宅改装費用もサロン部分については経費として認められることが多く、減価償却による節税効果も期待できます。さらに、家族を従業員として雇用することで、給与を経費として計上できるケースもあります。

ただし、経費計上にあたっては、事業スペースと生活スペースの明確な区分や、事業実態の証明が重要です。税務上の適切な処理を行うためにも、開業前に税理士への相談を検討することをおすすめします。

自宅で脱毛サロンを開業するデメリット

その一方で、自宅で脱毛サロンを開業するデメリットは、以下のとおり。

• プライバシーの確保が難しい
• ブランドイメージを得にくい
• 設備やスペースの制約がある

ひとつずつ解説します。

プライバシーの確保が難しい

自宅サロン経営における最大の課題の一つが、プライバシーの確保です。まず、自分や家族のプライベート空間が顧客に見られる可能性があり、生活感が漏れることでプロフェッショナルなイメージを損なうリスクがあります。

例えば、生活音や家族の話し声、ペットの鳴き声などが施術中に聞こえると、顧客にとって集中できない環境となりかねません。また、自宅住所を公開することになるため、セキュリティ面での不安も生じます。

特に脱毛サロンの場合は施術の性質上、より高いプライバシー配慮が求められるため、完全に独立した部屋の確保や、専用の出入り口を設けるなどの工夫が必要になります。

ブランドイメージを得にくい

自宅脱毛サロンを運営する上での大きな課題の一つが、高級感やプロフェッショナルなブランドイメージの構築です。一般的に顧客は、商業ビルや繁華街に立地する店舗に対して信頼感や専門性を感じる傾向があります。

一方、住宅地にある自宅サロンは、どうしても「アマチュア」や「副業」というイメージを持たれやすく、高単価のサービスを提供する際に価格に見合った価値を認識してもらいにくいという課題があります。

また、外観や看板などの視覚的アピールにも制限があり、住宅地の景観条例や近隣住民への配慮から、目立つ看板の設置や外装の大幅な変更が難しいケースも多いです。さらに、駐車場の確保やアクセスの良さなど、商業施設であれば当然備わっている条件も満たしにくく、集客面での不利も生じます。

設備やスペースの制約がある

自宅での脱毛サロン開業時に直面する現実的な課題として、設備やスペースの制約が挙げられます。一般的な住宅は商業用途を想定していないため、脱毛サロンに必要な設備を導入する際に様々な障壁が生じます。

まず、電気容量の問題があります。脱毛機器は一般的に消費電力が大きく、家庭用の電気容量では不足し、ブレーカーが落ちるリスクがあります。また、施術に必要な十分な水回りの確保や、シャワールームの設置も困難なケースが多いです。

さらに、施術ベッドの配置には最低でも6畳程度のスペースが必要となりますが、待合室や更衣室も考慮すると、一般的な住宅では十分なスペース確保が難しくなります。防音対策も重要な課題で、施術中の会話や機器の音が近隣に漏れないよう、専門的な防音工事が必要になることもあるでしょう。

このようなデメリットがあるため、賃貸（店舗型）の脱毛サロンと比べると、売り上げが大きく上げにくい可能性があります。そんなデメリットがあるなかで、自宅で脱毛サロンの開業を成功させるポイントは以下の記事で紹介しているので、ぜひ参考にしてください。

自宅で脱毛サロンを開業できる？成功ポイントを7つ紹介！

賃貸で脱毛サロンを開業するメリット

賃貸での脱毛サロン開業のメリットとしては、以下の点が挙げられます。

• テナント物件より家賃が安い
• 改装費がかからない

それぞれ見ていきましょう。

テナント物件より家賃が安い

脱毛サロン開業において、賃貸住宅物件を活用する最大のメリットは、商業テナントと比較して大幅に家賃を抑えられる点です。一般的に商業地域のテナント物件は坪単価が高く、繁華街や駅前では月額家賃が20万円〜50万円以上かかることも珍しくありません。

一方、住宅用の賃貸物件であれば、同じエリアでも半額以下の家賃で契約できるケースが多く、特に駅から少し離れた住宅地であれば、さらに安価な物件を見つけることも可能です。

例えば、都内の商業テナントで70㎡の物件を借りると月額30万円程度かかるところ、同じエリアの住宅用物件であれば15万円程度で借りられることもあります。この家賃差は年間で180万円にもなり、開業初期の資金繰りを大きく左右します。

改装費がかからない

賃貸物件で脱毛サロンを開業する際の大きなメリットとして、内装工事費用の大幅な削減が挙げられます。一般的な商業テナントでは、開業前に原状回復を前提とした大規模な内装工事が必要となり、坪あたり10万円〜20万円程度の費用がかかるため、50㎡の物件であれば150万円〜300万円の工事費用が発生します。

一方、賃貸住宅物件であれば、基本的に生活に必要な設備が整っており、壁紙や床材も住居用に仕上げられているため、大掛かりな改装をせずに使用することが可能です。

特に脱毛サロンの場合、清潔感のある白を基調とした内装が好まれますが、多くの賃貸物件はすでに白系の内装で提供されているため、追加工事はベッドの設置や簡易的なパーテーション設置程度で済みます。

また、水回りや電気設備も生活用に整っているため、少ない追加投資で営業開始できる点も魅力です。

賃貸で脱毛サロンを開業するデメリット

一方、デメリットとしては、以下の点が挙げられます。

• 人目につきにくく、集客が難しい
• 物件が限定される

それぞれ解説します。

人目につきにくく、集客が難しい

賃貸物件での脱毛サロン開業における最大の課題の一つが、視認性の低さによる集客の難しさです。住宅地に位置することが多い賃貸物件は、商業エリアと比較して人通りが少なく、偶然の来店や通りがかりの認知が期待できません。

また、住宅地の景観条例や近隣住民への配慮から、目立つ看板や外装の設置が制限されるケースが多く、店舗の存在をアピールしづらいという難点があります。特に新規開業時は認知度が低いため、立地の不利を補うための広告宣伝費が別途必要となり、結果的にコスト増につながることも少なくありません。

さらに、住所が分かりにくい場所にある場合、初めての来店客が迷子になるリスクもあり、予約のキャンセル率が高まる原因にもなります。

物件が限定される

賃貸で脱毛サロンを開業する際の重大な障壁の一つが、適切な物件の希少性です。まず、事業用途での使用を許可している賃貸物件自体が非常に限られています。多くの賃貸契約には「事業利用禁止」「営業禁止」といった条項が含まれており、適切な物件を見つけるだけでも大きな労力を要します。

また、脱毛サロンとして使用するには、一定の条件を満たす必要があります。例えば、個室を確保できる間取り、十分な電気容量、水回りの充実、防音性能などが重要なポイントとなりますが、これらすべてを満たす物件は極めて少ないのが現状です。

さらに、来客のための駐車スペースや、バリアフリー対応などの設備面での要件も考慮する必要があります。物件の選択肢が限られることで、立地条件や家賃面で妥協を強いられるケースも少なくありません。

賃貸での開業を検討する際は、これらのメリット・デメリットを踏まえた上で、物件選びや契約条件の確認を慎重に行うことが重要です。特に、内装工事の制限や防音対策の可否など、サロン営業に関わる重要な条件を事前に確認することが必須となります。

CUBE DUO/PROなら頭金なしの分割払いで開業資金を安くできる

脱毛サロンを開業する際に必要な開業資金を詳しく解説しました。脱毛サロンは業務用脱毛機や家具・家電などさまざまな開業資金がかかります。

特に脱毛機は重要かつ大きな初期投資のため、後悔のない選択をしたい人は多いでしょう。CUBE DUO/PROは頭金なしで月々31,900円（税抜）から分割ローン払いが可能なリーズナブルな脱毛機です。低価格を実現している理由は、主に代理店を通さず設計や組み立ても自社で行うことで、コストカットをしているためです。

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